近年、住宅をはじめとしてさまざまなものに対し「省エネ」が求められるようになりました。こうした流れもあり、省エネ基準適合住宅について気になっている方は多いでしょう。
省エネ基準適合住宅は、消費エネルギーを抑えながら暮らせるほか、住宅ローンが優遇されるなど多くのメリットがあります。その一方で、いくつかのデメリットもあるため、住宅の購入を検討している方はあらかじめ理解を深めておきましょう。
本記事では、省エネ基準適合住宅の基礎知識とメリット・デメリット、認定長期優良住宅やZEH水準省エネ住宅との違いについて詳しく解説します。
省エネ基準適合住宅とは
法改定により、2025年4月以降に建てられるすべての住宅について省エネ基準の適合 が義務化されることとなりました。これを満たす住宅のひとつの形が、省エネ基準適合住宅です。
省エネ基準適合住宅とは、具体的にどのような住宅なのかを見ていきましょう。
省エネルギーで快適な住環境を実現できる住宅
省エネ基準適合住宅とは、「省エネルギーで快適な住環境を実現できる住宅」のことです。国土交通省は、省エネ基準適合住宅を以下のように定義しています。
現行の省エネ性能を満たす基準、すなわち、日本住宅性能表示基準における、断熱等性能等級（断熱等級）4以上（※）かつ一次エネルギー消費量等級（一次エネ等級）4以上の性能を有する住宅が該当します。
引用：令和4年度税制改正における住宅ローン減税の延長
（※）結露の発生を防止する対策に関する基準を除く
省エネ基準適合住宅として認められるためには、国が定めた一定の基準を満たす必要があります。主に「断熱」「日射遮蔽」「気密」の3点において、省エネ性能を一定以上備えておくことが条件です。
省エネ基準適合住宅の例としては、以下のようなものが挙げられます。
- 断熱性が高く快適な室温を保てる住宅
- 冷房期に室内へ入ってくる日射量を抑える日射遮蔽性能の高い住宅
- 熱が逃げにくいよう、隙間を少なくした気密性の高い住宅
こうした住宅への注目が高まった背景には、2022年の法改正が関係しています。
2025年から全建築物が省エネ基準の適合義務化へ
2023年時点では、中小規模の建物に省エネ基準の適合義務はなく、以下のような義務内容にとどまっています。
- 床面積300平方メートル以上の中規模住宅：省エネ基準の届出義務
- 床面積300平方メートル未満の小規模住宅：省エネ基準の説明義務
しかし、「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律」が公布され、2025年以降は全建築物が省エネ基準適合義務化の対象となります。
つまり、2025年以降に着工する建築物（住宅を含む）は、規模を問わず省エネ基準を満たすことが必須となります。この改正により、建築物のエネルギー効率向上がより一層求められることになります。
さらに、2022年には建築物の断熱性能に関する等級が「5～7」まで追加されたこともあり、今後、住宅や建物全般の省エネ化がさらに進むことが予想されます。
認定長期優良住宅やZEH水準省エネ住宅との違い
省エネに関する住宅は、省エネ基準適合住宅以外にも、認定長期優良住宅やZEH水準省エネ住宅など、様々な種類があります。これらは住宅ローンにおける住宅区分として扱われ、住宅の種別によって借入限度額が異なります。
省エネ基準適合住宅は、住宅ローン借入限度額において一般的な住宅より優遇されています。しかし、認定長期優良住宅やZEH水準省エネ住宅に比べると、その水準がやや低い点に注意が必要です。
住宅区分による借入限度額の違いは、以下の表のとおりです。
2024年～2025年に入居する場合の借入限度額
| 住宅区分 | 借入限度額 |
| 省エネ基準適合住宅 | 3,000万円 |
| ZEH水準省エネ住宅 | 3,500万円 |
| 認定長期優良住宅 | 4,500万円 |
上記のように、認定長期優良住宅やZEH水準省エネ住宅は、省エネ基準適合住宅よりも借入限度額が高く設定されています。これは、これらの住宅が、より高い省エネ性能や耐久性を備えていると評価されているためです。
また、住宅区分によって認定基準も異なります。たとえば、ZEH水準省エネ住宅では、断熱性能や一次エネルギー消費量に関する基準を満たす必要があります。認定長期優良住宅では、構造の安定性や劣化対策、維持管理・更新の容易性など、長期的な視点での基準が設けられています。
そのため、住宅ローンを検討する際には、それぞれの住宅区分の特徴を理解し、ご自身のニーズに合った住宅を選択することが重要です。
ZEH水準の省エネ住宅については、こちらの記事をチェックしてみてください。
ZEH（ゼッチ）とは？メリットやデメリット、購入時のポイントを解説
省エネ基準適合住宅のメリット
省エネ基準適合住宅には、以下のようなメリットがあります。
- 光熱費の削減
- 季節の寒暖差がなくなる
- 騒音や雑音が減る
- 住宅ローンの控除額が大きい
それぞれ詳しく見ていきましょう。
光熱費の削減につながる
省エネ基準に適合した住宅では、消費エネルギーを抑えながら生活できるため、光熱費を自然と削減できます。断熱性や日射遮蔽効果の高いサッシや高性能な断熱材を導入することで、室内の温度差が小さくなり、冷暖房機器の使用頻度を無理なく減らせるでしょう。
また、太陽光発電システムなどの創エネ設備を導入すれば、さらなる光熱費の削減につながります。発電した電力が余った場合は、売電によって収入を得られる可能性もあります。
季節による寒暖差がなくなり快適に過ごせる
断熱性や気密性の高い住宅は、季節による室内の温度差を最小限に抑えられます。
快適な温度を保つことで、暑い部屋で熱中症になったり、寒い部屋で風邪をひいたりするリスクを減らし、ヒートショックを起こす可能性も低くなります。室温が低いと高血圧になりやすいというデータもあるように、断熱性と気密性は健康に大きな影響を与えます。
また、外気との温度差が激しいときに起こる結露の発生を抑えられるのもメリットです。
結露はカビやダニの繁殖を招く原因となるため、省エネ基準に適合した住宅はアレルギーをお持ちの方にもおすすめです。結露を防ぐことは、住宅の寿命を延ばすことにもつながります。
騒音や雑音のストレスから解放される
高断熱・高気密の仕様が基本となる省エネ基準適合住宅では、外気だけではなく外部からの音も軽減できる性質があります。
壁や天井に取り付けられた断熱材は、防音に効果的です。外の騒音や雑音が気になる人でも、断熱性や気密性の高い住宅で暮らすことで、音のストレスに悩まされにくくなるでしょう。
特に交通量の多い場所に住んでいる方や、音に敏感なペットがいる家庭ではうれしいポイントといえます。また、最近では在宅勤務を行う方も多いため、静かな環境を保ちたい場合にも省エネ基準適合住宅は最適です。
住宅ローン減税による控除額が大きい
住宅ローンを利用して新築や増改築などを行った場合、住宅ローン減税が適用され、所得税から最大13年間控除されます。省エネ基準適合住宅は、一般住宅に比べてその控除額が大きいのがメリットです。
たとえば新築の場合、省エネ基準適合住宅に2024年12月までに入居すると、最大273万円が控除されます。（2024年12月までの入居で子育て世帯・若者夫婦世帯の場合は最大364万円が控除）
ただし、実際は年末時点のローン残高によって計算されるため、年々変動します。これから住宅ローンの利用を検討する方は、まずは金融機関のホームページから借入れシミュレーションを行い、各年末の残高状況を調べてみてください。
住宅ローン減税の概要や注意点については、国土交通省の公式サイトに詳しく記載があるためチェックしておきましょう。
住宅ローンの控除に関する詳細は、以下の記事も参考にしてみてください。
【2023年版】住宅ローン控除の最新情報まとめ！適用条件や節税効果を解説
省エネ基準適合住宅のデメリット
省エネ基準適合住宅には上記のようなメリットがある一方で、少なからずデメリットも存在します。購入前にはマイナスポイントもしっかり把握しておくことが大切です。
- 住宅取得や設備投資に高額な資金がいる
- ハウスメーカー選びが難しい
それぞれの注意点を詳しく見ていきましょう。
住宅取得や設備投資に高額な資金がいる
省エネ基準適合住宅には明確な基準があり、その基準を満たすために必要な設備を揃えなければなりません。そのため、一般的な住宅に比べてイニシャルコストが高額になりやすい傾向にあります。
ただし、省エネ基準適合住宅は光熱費を抑えられるという利点もあるため、初期費用だけではなくランニングコストにも目を向けましょう。初期段階で高額なお金がかかっても、長い目で見れば光熱費の削減によってトータルコストは安くなることもあります。
また、上記で説明したように住宅ローンの控除など制度を活用すれば、初期投資の負担を減らすことも可能です。
ハウスメーカー選びが難しい
省エネ基準適合住宅のハウスメーカーを選ぶ際は、デザイン力や企画力はもちろん、省エネ住宅に関する実績が豊富なところを探す必要があります。省エネ基準に対するノウハウはハウスメーカーによって異なるため、選び分けに悩んでしまうのはデメリットです。
信頼性の高いハウスメーカーを選ぶには、公式ホームページに掲載されている実績やインターネット上の口コミを参考にすると良いでしょう。また「住宅性能評価書」などの証明も確認しておきます。
住宅の購入は一生の付き合いになるため、信頼できる業者かどうかは重要な判断材料のひとつです。丁寧な見積もりを作ってくれるか、アフターサポートは整っているかといった点もチェックするようにしてみてください。
まとめ：省エネ基準適合住宅で理想的な暮らしを実現
2025年4月以降、新築住宅における省エネ基準への適合が義務化されることで、省エネ基準に適合した住宅は今後ますます注目されるでしょう。省エネ基準に適合した住宅に住むことには、光熱費の削減、季節による室温の変化を感じにくく快適に過ごせること、騒音や雑音が軽減されるといったメリットがあります。
その一方で、初期費用が高額になりやすいというデメリットもあります。しかし、住宅ローン控除の適用や光熱費の削減効果を考えると、長期的な視点では大きなデメリットにはならない可能性があります。
住宅ローン控除は、現時点では2025年12月までに入居することが条件となっています。信頼できるハウスメーカーの力を借りながら、省エネ基準に適合した住宅の購入で理想の住まいを実現してみてはいかがでしょうか。
